インターネット海外通販のメリット

最近は、インターネットを活用して海外通販をする人が増えて、
昔では考えられなかった個人輸入が簡単にできるようになってきました。

海外通販というと、難しく感じるものですが、
その方法さえ覚えてしまえば、誰にでもできるものです。

外国のネットショップから直接購入するメリットとして、
公式オンラインショッピングサイトなので
当然ですが、真偽が怪しいもの、偽物か否かはわからないような
ものはありません。

相場よりも価格が安すぎるブランド品を取り扱っているサイト、
セレクトショップ、等ではなく、本物の公式オンラインショッピングサイトなので
100％安心、です。

日本未入荷、未発売の商品、
日本に売られていないものが手に入るということもありますが、
市場に出回っているものでも、現地から購入するとかなり安く手に入る、
ということが最大の魅力です。

日本に販売・取扱い店があるブランドでも、
サイトの方が種類・サイズ豊富な場合が多いのです。

日本に上陸済みのOLD NAVY、バナナリパブリック等も
地方在住の方には国内で手に入れるより、個人輸入したほうが早く安いことも
よくあります。

また、アバクロ、ＵＧＧオーストラリア等、日本国内で取扱は多いけど、
真偽が怪しいものが多く出回っている商品についても、
公式サイトから購入するのが安心といえます。

日本で完売、売り切れの時でも、
ブランド公式サイトからの海外通販なら、
定価で購入できる場合もあるのです。

インターネット海外通販の言葉の問題

海外通販の最初のハードルとして、言葉の問題があります。
送り先の住所を記入する際には、注文する国の言語に関わらず
ローマ字で入力しましょう。

全角は文字化けしてしまう可能性が高いので、必ず半角英数で。

アメリカなど日本と住所表記が反対で番地から記入する国も多いですが、
あまり書き方を気にする必要はありません。
一番重要なのは『JAPAN』です。日本国内にさえ到着すれば、
あとは日本の配達員さんが分かるように記入すれば良いのです。

インターネット海外通販の送料

お店によって送料はまちまちです。
気になるお店がありましたら送料は「shipping」という項目で調べることができます。
送料は商品のサイズや配送方法によって変わってきます。たとえば、靴などの小包をアメリカから送る場合の国際配送料は2,000円前後。また、注文から商品到着の期間は、スムーズにいけば約2週間。
配送方法によって、スピードや配送料が変わるのです。
注文カートで表示される送料を必ず確認するようにしましょう。

インターネット海外通販の支払方法

海外通販での一般的な支払方法はクレジットカード決済、またはPaypalです。
日本のショップと決済方法は同じなので、言葉の違いも心配ありません。
海外ショップに直接カード情報を送るのが不安な方は、
世界各国のショップで使われているPayPalの利用がお勧めです。
インターネット上でPayPalが決済を代行してくれるため、
ショップ側にクレジットカード情報を知られることなくお買い物できます。

インターネット海外通販の関税

関税がどれくらいかかるのか、というと
一般的に商品を輸入した場合の関税額は以下のように計算します。

関税額　＝　課税対象額（商品代金＋送料＋保険料）×関税率

なのですが、個人が海外通販などを利用して、
個人的に使用することを目的として商品を購入する場合には、
別途「個人輸入の通関手続」が定められており、
個人用品特例として商品代金の60%が課税対象額となります。

関税額　＝　課税対象額（海外小売価格×６０％）×関税率

海外小売価格は、
一般的に海外の通販会社から添付されてくるインボイス
（アイテムごとの価格が書いある領収書）の金額を
基準に計算するので海外通販の総額に、
６０％をかけた金額が課税対象額になります。

実際に例に当てはめてみるとこんな感じになります。

日本の関税は「現物主義」となっており、
税関で検査官が現物を確認して税率を決めています。

お役所仕事っぽいページですが、
こちらのページで税率の一覧が公開されています。

ウェア類で
10%くらい

革靴、革製のブーツ、サンダルは関税率が高いので、
初心者の方は注意しましょう。

ちなみに革靴の関税率は１足あたり4,300円または
30%の高い方というかなり特殊な計算方法をします。
仮に1足1ドルの革靴でも、
4,300円の関税が掛かることになりますので要注意です。

インターネット海外通販の消費税

個人的に海外通販や個人輸入を利用する際の消費税の税率は８％で、
日本国内と同じく商品の購入金額に掛かるのですが、
海外通販の場合、購入金額の算定方法が、関税と同じく、
個人が行う海外通販では個人用品特例として商品代金の60%が課税対象額となります。

個人用品の特例は、購入者が自分で使用する商品で、
海外の一般的な小売価格で購入していることが条件となります。

消費税額＝購入金額×６０％×８％
（つまり購入金額の４．８％ってことですね）

インターネット海外通販の英語

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